危うし! 50歳前後のサラリーマン。会社の本音は「もう辞めてもらいたい」!? 

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 お気楽に考えているとたいへんなことになりますよ。

貴方がもし今、50歳前後のサラリーマンで、「このまま65歳まで会社にいて給料をもらい、あとは年金生活に入ろう」と考えているなら、それはあまりにもお気楽かもしれません。

さる人材サービス会社を訪れた某大手企業(上場企業)の人事担当役員によると

「社員構成比率に占める割合が高い50歳前後(48~54歳程度)から退職勧奨を強化せざるを得ない。

早期退職制度は40歳半ばまで引き下げられるのではないか」と話しています。

50歳前後といえば、まだ働き盛りと思っていたのに、会社は「もう辞めてもらいたい」と思っているのだからコワイ話ですね

経営環境が厳しさを増すなか、もはや企業側も高度経済成長期のように社員全員を最後まで“看取る”余裕はありません。

「給料が下がってもいいから、このままいさせて」と願っても、会社にしがみつかせてもらえなくなる日も近いのです。スポンサーリンク

 世代交代が必要です

人件費の負担だけでなく、50歳前後の入社は景気がよかった80年代で、採用された人数が多いことも問題です。

彼らに早く出て行ってもらい、若手に昇進のチャンスを与えなければ、優秀な若い人材ほど辞めていってしまうという事情もあるのです。

先の役員が言うには「50歳前後の年代になると、会社にぶら下がり、“給料以下の仕事しかできない人”は、正直言って全体の5割を超える。

2割くらいが将来の役員として会社を担っていってほしい人材」なのだそうだ。50歳前後のサラリーマンで「最近は仕事があまりできないなぁ」と自覚している人は、いつ肩をたたかれてもおかしくないというわけです。

 いらない人材にどう「ご退場」いただくか

そもそもこの役員が人材サービス会社を訪れたのは、「50歳前後の社員を対象としたショック療法的な研修プログラムができないか」という相談のためでした。

“ショック療法的”とは穏やかではないが、そこには3つの思惑があるのです。いらない人材と育てる人材を選別しようとしているのです。

 ショック療法

1つは、給料に見合った仕事ができなければ会社にいられないことを自覚してもらうこと。

「そんなにがんばらなくても、定年まで給料はもらえる」と努力を怠っている人に警鐘を鳴らし、仕事ができる人材に変わってほしいというわけです。

もう1つは、ショック療法も効かなかった人には早期退職制度を利用して辞めてもらうこと。

そして最後は、役員として会社を担う人材に、ここで改めて刺激を与え、より力を発揮してもらうことだ。

すべての会社に当てはまるわけではないが、これが50歳前後のサラリーマンに用意されているオーソドックスな2つの道といえるでしょう。

 いつリストラされてもおかしくない

大手企業でさえこうなのだから、その流れは日本全体に広がるのは時間の問題です。

「うちの会社はリストラなんてしない」と思っていても、あなたの知らないうちに、会社はコソコソと、仕事のできない人や会社に貢献できない人を、労働基準法を守りつつ、どう無難に辞めさせるか、その出口戦略を模索しているかもしれないのです。

 甘い気持ちは捨てて今から準備しましょう

ポイント

かくして、世の中には職を失ったシニアが溢れることになる。

50歳前後のサラリーマンは会社にいられないばかりか、非常に厳しいシニア就職戦線に放り出されることを覚悟しておくべきなのですね。

そうならないように今から準備しておきましょう、




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